木曜日に法廷尋問を予定

ローマにあるFIGC（イタリアサッカー連盟）のイタリア連邦裁判所で12日、不正に架空のキャピタルゲインを生み出したとされる事件に関する裁判が開始した。

これは、2018/19シーズンから3年間に渡って行われた62件の移籍に関し、会計上の理由でプレイヤーの評価額を大幅に釣り上げて取引した疑いがもたれている事件だ。

つまり、移籍やトレードで不正に架空のキャピタルゲインを生み出した可能性が疑われており、中でも、それらの取引の内42件はユベントス関連のものだとも報じられている。

FIGC検察は昨年、COVISOC（プロサッカークラブ監査委員会）からの報告に加え、CONSOB（イタリア国家証券委員会）の調査報告も受けてこの件の調査を開始。

その結果、ジュゼッペ・キネ検察官は、不正なキャピタルゲインを通じて会計処理をおこなっていたとしてユベントス、ナポリ、エンポリ、ジェノア、サンプドリア、パルマ、ピサ。

ペスカーラ、プロ・ヴェルチェッリ、キエーヴォ、ノヴァーラの11クラブと61人のクラブ幹部を起訴し、関与したとみられる全てのクラブと全クラブ幹部に対して処分を下すよう求めた。

プレーヤーの評価に関する客観的な基準を確立し、キャピタルゲインが実際のものか架空のものかを判断することは極めて困難なことだ。

しかしながら、FIGCのキネ検察官は厳しい処分を要求。中でも、ビアンコネーリは、最も大打撃を受けたクラブとなったようだ。

イタリア紙『La Gazzetta dello Sport』など複数紙によると、同検察官はこの件に関し、アンドレア・アニェッリ会長に対して12カ月間の活動禁止処分。